私たちについて
認知症予防に関連する
事業・商品の品質を高め、
より広く普及・継続できるよう
フルサポートしております。
サポートの有無による違い
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専門家の十分なサポートがない
御社商品の事業や商品 -
・あいまいな検証で
社会的信頼を勝ち取れない -
・消費者に信頼と安心を与えられず
事業や商品が低迷する
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当協会の専門家の十分なサポートによる
御社商品の事業や商品 -
・専門家からのアドバイスで
社会的信頼を勝ち取る -
・根拠ある数値検証で
消費者に信頼と安心を与える
御社のブランディングと
事業の成長に貢献します
協会理念
わが国では少子高齢化に伴い、認知症患者は増加の一途をたどっています。
きたる2025年には認知症とその予備軍を含めると、患者数は1300万人を超えるという予測もあり、
この人口は東京都の人口に匹敵する脅威で(13,756,461人:平成30年2月1日現在)、
認知症対策はわが国において喫緊の課題です。
認知症予防に関して、現在様々な企業が事業を立ち上げ、数多くの商品開発に取り組んでいます。
認知症患者の増加に対して医療業界だけの働きかけでは不十分であり、
これらの取り組みが、認知症患者の増加の勢いを弱めるものと期待されています。
しかし、これらの中には、専門家から見ると、
医学的エビデンスが不十分であるものもあり、
また、商品開発のキックオフにあたり、医学的なアドバイスを希望する企業が
多数あることがわかりました。
そこで、当協会では、認知症予防の商品開発に取り組む企業さまに対して、
認知症予防に関する各分野の医師が、
- 商品開発のコンサルティング
- 医学的見地からの評価
- エビデンス収集
- 認知症予防に関する情報提供
-
臨床研究等を提供し、
“認知症予防に関連する
事業・商品の品質を高め、
より広く普及・継続できるよう
サポートしていく”
ことを目的としています。
代表挨拶
理事役員
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代表理事・所長:今野裕之
(精神科・抗加齢医学・栄養療法)
ブレインケアクリニック名誉院長
精神保健指定医
精神科専門医
認知症診療医
日本抗加齢医学会認定専門医
医療法人幸和会 美咲クリニック顧問
一般社団法人瞳美容研究所 研究所ドクター -
理事:池村和歌子
(歯科・栄養療法)
神田中央通りいけむら歯科院長
日本顎咬合学会認定医
口腔機能が下がると認知症も悪化します。口腔ケアや入れ歯の調整の為にご自宅に伺います。
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理事:苅部淳
(形成外科)
山梨大学附属病院形成外科助教
一般社団法人予防医療研究協会 理事長 -
理事:紫藤佑介
(精神科)
東邦大学医学部精神科 精神科専門医
一般社団法人ロコモ認知症予防療法協会 理事長 -
理事:濵﨑清利
(脳神経外科)
日本脳神経外科学会専門医・指導医
リコード法認定プログラム修了
武術家(合気柔術、太極拳)
日本刀愛好家
薬物治療に頼らない認知症予防・治療
脳科学的アンチエイジング理論を展開
著書「医師が発見した認知症バイバイ体操(東邦出版)」 -
理事:草薙威史
(精神科・栄養療法)
日本医師会認定産業医
日本抗加齢医学会指導士
高濃度ビタミン C 点滴療法認定医
日本キレーション治療普及協会 認定医
事業構想大学院大学 (プロジェクト研究員) -
理事:今野千聖
(精神科)
博士(医学)
日本精神神経学会専門医 -
理事:中澤祥子
(内科)
日本医科大学医学部医学科卒
さいたま赤十字病院 初期研修医
東京ベイ浦安市川医療センター救急科 後期研修医
練馬光が丘病院救急科 医師
東京クリニック 内科医師 -
参与:竹内啓
(看護師)
ブレインケアクリニック勤務
Functional Medicine Coaching Academy Reversing Cognitive Decline for Coaches 終了
調理師
フードコーディネーター3級
茶道裏千家入門小習茶箱点合格 -
顧問:櫻井英行
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顧問:伊東一英
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事務局長:行野鉄也
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企画推進室室長:村井知恵
予防医学の専門家集団として、
認知症予防やシニア向けの
事業に取り組む企業を
もっと積極的に応援したい。
超高齢社会を迎え、今や認知症は寿命の延伸に伴って誰もがかかる可能性がある病気となりました。認知症は一部の疾患を除き、発症してから根本的に治療することが極めて難しい病気です。症状が出てから対応してもすでに遅すぎる場合がほとんどです。認知症につながる脳の変化は中高年期から始まります。本来であれば症状が現れる前に対策を始めるべきですが、病気の治療を主な目的とする医療機関が発症前に介入することは困難です。
一方、認知症予防に対する世間の関心は非常に高くなってきており、様々な企業が高齢者やその子供世代に対して認知症予防事業を始めています。
このような状況の中、私たちは予防医学の専門家集団として、認知症予防やシニア向けの事業に取り組む企業をもっと積極的に応援すべきであると考えました。一般の方々へ届けられる事業の品質が向上すれば、それだけ認知症になる人を減らすことができるからです。私たちは常に最新の医学知識を得られる立場におり、その知見を持って御社の事業をサポートします。
私たちと共に、認知症のない未来を目指しましょう。