当協会の取り組み

協会理念

わが国では少子高齢化に伴い、認知症患者は増加の一途をたどっています。
きたる2025年には認知症とその予備軍を含めると、患者数は1300万人を超えるという予測もあり、この人口は東京都の人口に匹敵する脅威で(13,756,461人:平成30年2月1日現在)、認知症対策はわが国において喫緊の課題です。

認知症予防に関して、現在様々な企業が事業を立ち上げ、数多くの商品開発に取り組んでいます。認知症患者の増加に対して医療業界だけの働きかけでは不十分であり、これらの取り組みが、認知症患者の増加の勢いを弱めるものと期待されています。
しかし、これらの中には、専門家から見ると、医学的エビデンスが不十分であるものもあり、また、商品開発のキックオフにあたり、医学的なアドバイスを希望する企業が多数あることがわかりました。

そこで、当協会では、認知症予防の商品開発に取り組む企業さまに対して、認知症予防に関する各分野の医師が、①商品開発のコンサルティング、②医学的見地からの評価、③エビデンス収集、④認知症予防に関する情報提供、⑤臨床研究等を提供し、“認知症予防に関連する事業・商品の品質を高め、より広く普及・継続できるようサポートしていく”ことを目的としています。

代表挨拶

超高齢社会を迎え、今や認知症は寿命の延伸に伴って誰もがかかる可能性がある病気となりました。認知症は一部の疾患を除き、発症してから根本的に治療することが極めて難しい病気です。症状が出てから対応してもすでに遅すぎる場合がほとんどです。認知症につながる脳の変化は中高年期から始まります。本来であれば症状が現れる前に対策を始めるべきですが、病気の治療を主な目的とする医療機関が発症前に介入することは困難です。

一方、認知症予防に対する世間の関心は非常に高くなってきており、様々な企業が高齢者やその子供世代に対して認知症予防事業を始めています。

このような状況の中、私たちは予防医学の専門家集団として、認知症予防やシニア向けの事業に取り組む企業をもっと積極的に応援すべきであると考えました。一般の方々へ届けられる事業の品質が向上すれば、それだけ認知症になる人を減らすことができるからです。私たちは常に最新の医学知識を得られる立場におり、その知見を持って御社の事業をサポートします。
私たちと共に、認知症のない未来を目指しましょう。

リンク